抗HIV治療ガイドライン（2006年3月）

抗HIV 治療ガイドラインは、平成10 年度厚生科学研究費「我が国におけるHIV診療ガイドラインの開発に関する研究」班（岩本愛吉班長）により初めて作成された。その後、平成11 年度厚生科学研究費「日本におけるHIV 診療支援ネットワークの確立に関する研究」班（秋山昌範班長）、平成12 年度から14年度にかけて厚生労働科学研究費「HIV 感染症の治療に関する研究」班（岡慎一班長）が作成を担当してきた。平成15年度以降は厚生労働科学研究費「HIV 感染症の医療体制の整備に関する研究」班（木村哲班長）に引き継がれ、平成17年度の「2006年3月版」ガイドラインを作成するに到った。

平成10年度当初のガイドライン作成は、米国DHHS（Department of Health and Human Services）などの諸外国のガイドラインを日本語訳する作業が主であった。しかしながら、薬剤の服用量や薬剤の代謝などには人種差があり、また薬剤の服用状況などに関してはわが国独自の問題があることもまた事実である。

したがって、わが国における「抗HIV治療ガイドライン」を作成することはきわめて重要であると考えられる。本ガイドラインはその観点から毎年アップデートを重ね、出来るだけわが国独自の情報を盛り込むことに努力を払ってきた。また、「ガイドライン」としての本来の目的を果たすことを念頭におき、診療経験の少ない医師が本ガイドラインをみて治療方針の意思決定が出来る工夫を行ってきた。

「2006年3月版」ガイドラインでは、上記の目的を達成するために多くの先生方のご協力を頂いた。以下に列挙させていただき、深謝の意を表したい。

わが国ではHIV感染者数が年々増加しており、HIV診療を行う医師および医療機関の不足が懸念されている。本ガイドラインが、わが国におけるHIV感染症診療の一助となれば幸いである。

＜執筆および監修いただいた先生方（敬称略、アイウエオ順）＞
小田原　隆（東京大学医科学研究所附属病院感染免疫内科）
桒原　健（国立病院機構大阪医療センター薬剤部）
小池　和彦（東京大学医学部附属病院感染症内科）
小西加保留（桃山学院大学社会学部社会福祉学科）
杉浦　亙（国立感染症研究所エイズ研究センター）
藤平　輝明（東京医科大学附属病院医療福祉相談室）

「抗HIV治療ガイドライン（2006年３月）」

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※本ガイドラインは、厚生労働科学研究費補助金を得て行った研究成果としてとりまとめられたものである。
また、本ガイドラインの内容については、研究班の総意を反映したものであり、厚生労働省の見解や政策を示すものではない。

「2005年版　抗HIV治療ガイドライン（2005年３月）」		PDFファイル(10.5MB)
「2004年版　抗HIV治療ガイドライン（2004年３月）」		PDFファイル(4.2MB)
「2003年版　抗HIV治療ガイドライン（2003年３月）」		PDFファイル(1.98MB)
「2002年版　抗HIV治療ガイドライン（2002年３月）」		PDFファイル(963KB)
「2001年版　抗HIV治療ガイドライン（2001年３月）」		PDFファイル(772KB)
「2000年版　抗HIV治療ガイドライン（2000年７月）」		PDFファイル(777KB)
「1999年版　抗HIV治療ガイドライン（1999年７月）」		PDFファイル(165KB)